新テストに関して本機構加盟校の先生方インタビューされる。

今月5月16日、大学入試センター試験に代わる新テスト「大学入学共通テスト（仮称）」の実施方針案を文部科学省が公表。「脱知識偏重」を目指すビジョンは、本機構とも重なる。その入試改革の柱は、英語の民間検定試験活用と、国語、数学への記述式問題の導入である。

 

国語の記述式問題については、毎日新聞（2017年5月17日）で、工学院中高の平方邦行校長は「思考の過程などを測るなら、内容をさらに検討する必要がある」と語った。

 

英語の民間検定試験に関しては、読売新聞（2017年5月17日）が、三田国際のインターナショナルクラスのケースを紹介したうえで、田中潤教頭の「大学入試改革に反応して（本校を）進学先に選ぶ保護者も多い」という発言が取り上げられた。